バス 遠足は、子どもたちにとって年間カレンダーの中でも特別に輝く一日だ。しかし2026年の春、この微笑ましい学校行事を取り巻く環境は、かつてない試練の時を迎えている。全国の小中学校や幼稚園・保育園で、貸切バスの確保が極めて困難になり、費用の跳ね上がりによって行事自体の見直しを迫られるケースが急増しているためだ。

「半年前から動き出しても、希望日のバスが1台も押さえられない」。首都圏のある公立小学校の教頭はそう吐露する。ドライバー不足と残業規制の強化から2年が経過した今、学校現場ではバス 遠足の見直しや規模縮小を検討せざるを得ない事態が相次いでいる。一方で、車内での事故防止に向けたAIテクノロジーの導入や持ち物のデジタル化など、時代に合わせた新たな進化も始まっている。

「バスが予約できない」全国の学校が直面する2026年問題の余波

原因の筆頭にあるのは、いわゆる「2026年問題」以降、深刻さを増すバス運転手の不足だ。貸切バス事業者は限られた人員で路線バスやインバウンド（訪日外国人観光客）需要に対応せざるを得ず、平日の学校行事向けに車両とドライバーを割り振る余力が削られている。

さらに、燃料費の高騰と人件費の上昇に伴い、チャーター料金は数年前の1.3〜1.5倍近くに跳ね上がった。「保護者の負担金をこれ以上増やせない」という学校側の苦渋の判断から、移動距離を短縮したり、公共交通機関の電車移動へと切り替えたりする動きが加速している。

安全装置の先へ——AIと見守りカメラが変える車内の安全基準

費用の課題と並行して、車内の「安全」に対する要求レベルも急速に高度化している。かつて痛ましい置き去り事故が相次いだことを受け、送迎・遠足用バスへの置き去り防止安全装置の設置が義務化されてから数年。2026年の現在、現場では単なるヒューマンエラー防止にとどまらない次世代システムが稼働し始めている。

最新の貸切バスには、座席の死角を排除する高精度ミリ波レーダーや、車内の動体・体温変化を自動感知するAIカメラが標準装備されつつある。走行中の児童の急病や立ち上がりを検知してドライバーや引率教員にアラートを送る仕組みも実用化され、ハード面での安全性は格段に向上した。安全コストの増加が運賃に反映される一因でもあるが、保護者からの安心感を担保するためには不可欠な投資と捉えられている。