台湾 物価の急上昇が、日本の旅行者や現地在住者を驚かせている。かつて「1000円あれば夜市で満腹になれる」と語り継がれた台湾旅行の常識は、ここ数年で完全に過去のものとなった。2026年現在、台北中心部のカフェで差し出されるカフェラテ1杯の価格が、東京・渋谷のおしゃれなスタンドと何ら変わらない。この数年で現地の足元で一体何が起きたのだろうか。

為替市場における長引く円安に加え、台湾国内での最低賃金引き上げや世界的な原材料高が重なり、日本人が体感する台湾 物価のハードルはかつてないほど高くなっている。街を歩けば、看板の数字に思わず二度見してしまう光景が日常茶飯事だ。しかし、その背景には単なる物価高にとどまらない、台湾全体の経済構造の大きなシフトが存在する。

1. 屋台グルメにも波及する値上げの波：夜市で感じた「格安感」の終焉

台湾観光の代名詞とも言えるB級グルメや夜市。かつては数10台湾ドル（百円〜数百円程度）で楽しめるのが最大の魅力だった。しかし2026年の今、状況は一変している。

例えば、人気メニューの小籠包や大判のフライドチキン「大鶏排（ダージーパイ）」。かつて70〜80元程度だった鶏排は、今や100元（約500円）を超える店が当たり前になった。定番の魯肉飯（ルーローハン）も大サイズなら60〜70元に迫り、サイドメニューの煮卵や青菜炒めを合わせれば、屋台の1食で簡単に1,000円近くまで跳ね上がる。「安くて旨い」から「そこそこの値段でちゃんと旨い」へ。夜市はもはや、無計画にお金を使いまわせる場所ではなくなりつつある。

2. 台北の家賃は東京超え？TSMC効果と不動産高騰が及ぼす衝撃

旅行者の食費だけでなく、現地に暮らす人々を最も圧迫しているのが居住費だ。とりわけ台北市内の不動産価格と家賃の高騰は歯止めがかからない。

世界的な半導体需要の急増を背景に、TSMCをはじめとするテック企業が目覚ましい成長を遂げた。その恩恵を受けた高所得層が不動産市場を牽引する一方で、一般的な賃貸物件の家賃は年々急上昇。台北市内で築年数の古いワンルーム（独立套房）を借りようとすれば、月額1万8,000〜2万5,000元（約9万〜12万5,000円）が相場だ。若手社会人の初任給が3万5,000元前後であることを考えると、収入の半分以上が家賃に消えていく計算になる。新竹や高雄といった地方都市でもテック工場の新設に伴い不動産バブルが波及しており、台湾全土で住居費の重圧が広がっている。