巨大なガラスの円筒内で突風を受け、生身の体で空中を舞う「インドアスカイダイビング（ウインドトンネル）」。かつて日本国内唯一の常設商業施設として埼玉県越谷市に誕生し、テレビやSNSを席巻した話題のアクティビティですが、現在はどのような営業状態になっているのでしょうか。

「一度は飛んでみたいと検索したものの、予約ページが見当たらない」「越谷の施設がなくなってしまった理由は何だったのか」と疑問を抱く方は少なくありません。本稿では、国内の最新営業状況や閉鎖に至った構造的要因、気になる料金や体重制限、そして海外渡航も含めた飛行体験の現実的な選択肢まで、客観的事実をもとに徹底解説します。

• 要点1：埼玉県越谷市にあった国内唯一の常設商業トンネル「フライステーション」は完全閉鎖しており、2026年現在も国内に一般利用可能な常設インドアスカイダイビング施設は存在しない。
• 要点2：撤退の背景には、コロナ禍における集客低迷に加え、1フライトごとに莫大な電力を要する超高コスト体質と海外エンジニアの保守維持の壁が重なった経営判断がある。
• 要点3：今すぐに本格的な浮遊体験を求める場合、韓国（龍仁）やシンガポール（セントーサ島）など近隣アジアの施設への遠征が最も現実的かつ確実な選択肢となる。

【2026年最新状況】国内ウインドトンネル体験施設は今どうなっているのか？

結論から申し上げますと、インドアスカイダイビングの日本における現在（2026年時点）の営業状況は、一般人が常時フライト体験を楽しめる商業ウインドトンネル施設がゼロという厳しい空白期にあります。

インターネット上で「ウインドトンネル体験施設 国内」「インドアスカイダイビング 東京近郊」といったキーワードを検索すると、過去の体験記事やポータルサイトの案内が今なお上位に残っている事例が散見されます。しかし、後述する施設が閉鎖されて以降、首都圏を含め国内のどこにも後継となる商業施設は開業していません。

防衛省や民間の航空宇宙研究機関（JAXAなど）には、パラシュート降下実験や空力測定を行う大型風洞設備が存在します。しかし、これらは純粋な軍事・研究目的の設備であり、一般観光客やスポーツ愛好家がレジャーとして利用できる開放プログラムは一切用意されていません。国内で体験を心待ちにしていたファンにとっては、依然として代替手段が見つからない状況が続いています。

フライステーション越谷の閉店理由と舞台裏｜再開予定の真相に迫る

かつて埼玉県越谷市のイオンレイクタウン至近に位置していたのが、2017年4月にグランドオープンした「フライステーション ジャパン（FlyStation Japan）」でした。高さ約19.8メートル、飛行ゾーンの直径4.5メートルという世界最高水準の垂直風洞を誇り、最大風速は時速約360キロメートルに達していました。

オープン当初は地上数メートルのフライトを手軽に味わえる近未来体験として予約が殺到し、数々の情報番組やバラエティ番組で取り上げられました。しかし、同施設は2026年春に突如として休業に入り、その後営業を再開することなく建物の解体・更地化が進められ、完全に幕を下ろすことになりました。

公式発表資料や業界関係者の取材から浮き彫りになったフライステーション越谷の閉店理由は、単一の集客不足ではなく、極めて特殊な設備構造に起因する固定費の爆発でした。

第一に挙げられるのが「莫大な電気代の重圧」です。時速300キロ超の風を定常的に生み出すため、施設内には数千馬力クラスの巨大ファンが4基常設されており、稼働時には小規模工場に匹敵する電力を消費します。フライトを行っていないアイドル状態でも送風ファンのアイドリングや設備冷却に多大な維持コストがかかります。折悪しく直面した電力料金の高騰と、感染症拡大に伴う入場制限・イベント中止が重なり、損益分岐点が一気に跳ね上がったのです。

第二に「海外専門技術者への依存」です。フライステーションの基幹システムや定期メンテナンスは、ロシアをはじめとする海外の設計チーム・専属エンジニアに頼る比率が高い構造でした。渡航制限や地政学的リスクに伴い、特殊機材の部品調達や安全点検ラインの物理的維持が困難を極めたと見られています。

では、ファンが待ち望む「フライステーションジャパンの再開予定」はあるのでしょうか。管財人による清算手続きや現地の土地利用状況を追跡する限り、同社による同一施設での事業再開の計画は完全に立ち消えとなっています。新たな国内投資グループや外資系トンネル運営企業（米iFLYグループ等）が日本参入を発表しない限り、国内復活には乗り越えるべき巨額の初期投資（数十億円規模）という高いハードルが立ちはだかっています。