医薬品の供給不安が長期化する2026年の医療現場において、薬局薬剤師を日々悩ませているのが基礎的医薬品の変更調剤に関する判断基準です。日々の調剤実務では、「一般名処方から基礎的医薬品を選んでもよいのか」「後発医薬品の銘柄処方から先発品由来の基礎的医薬品へ疑義照会なしで切り替えられるのか」といった疑問が頻繁に生じています。

調剤報酬改定の最新動向や2026年秋に導入された長期収載品の選定療養制度との兼ね合いも含め、基礎的医薬品の取り扱いは一段と複雑化しました。処方元の医師への疑義照会が不要なケースと必須となるケースの境界線、そして後発医薬品使用体制加算における調剤割合への具体的な影響について、現場目線で分かりやすく整理して解説します。

• 要点1：一般名処方からの調剤や、銘柄処方（後発品）から後発品由来の基礎的医薬品への変更は疑義照会なしで可能だが、後発品銘柄から先発品由来の基礎的医薬品への変更は原則として事前照会が必要となる。
• 要点2：基礎的医薬品は原則として後発医薬品調剤割合の計算（分母・分子）から除外されるため、調剤しても後発医薬品使用体制加算の割合を直接押し下げる要因にはならない。
• 要点3：基礎的医薬品は長期収載品の選定療養（患者自己負担増）の対象外であり、供給不安時の代替調剤プロトコルと併せて適切な品目選択を行うことが現場の信頼維持に直結する。

【結論】基礎的医薬品の変更調剤はどこまで可能？疑義照会なしで変更できる境界線

現場で最も混乱を招きやすいのが、「どのような処方表記であれば疑義照会なしで基礎的医薬品へ変更調剤できるのか」というルールです。厚生労働省の通知および疑義解釈に基づき、処方パターンごとの可否を整理すると明確な境界線が見えてきます。

まず、処方箋が一般名処方（「【般】＋成分名＋規格」）で記載されている場合、薬剤師の裁量によって同一成分・同一剤形・同一規格の基礎的医薬品を調剤することが疑義照会なしで完全に可能です。一般名処方マスタに紐づく品目であれば、先発医薬品、後発医薬品、基礎的医薬品のいずれを選択しても制度上の問題はありません。

一方、銘柄名処方（特定の製品名での処方）の場合は、処方箋の「変更不可」欄に医師の署名やチェックがないことを前提として、以下の厳格な区分が適用されます。

• 先発医薬品の銘柄処方：後発医薬品だけでなく、後発品由来の基礎的医薬品への変更調剤は疑義照会なしで可能です。ただし、他社の先発品由来の基礎的医薬品への変更は銘柄変更にあたるため疑義照会を要します。
• 後発医薬品の銘柄処方：「後発品由来の基礎的医薬品」への変更は疑義照会なしで認められます。しかし、「先発品由来の基礎的医薬品（旧先発品）」への変更は、法的な変更調剤の枠組み（先発品から後発品への変更を認める通知）から外れるため、原則として医師への疑義照会が必須です。
• 同一規格・剤形違いの変更：類似する別剤形（錠剤から口腔内崩壊錠や散剤など）への変更は、変更調剤が認められている後発品または後発品由来の基礎的医薬品の範囲内であれば対応可能です。ただし、規格変更や用法用量に影響を与える変更は事前の疑義照会または地域連携プロトコルの締結が前提となります。

基礎的医薬品と先発・後発医薬品の違い｜制度上の位置づけと選定療養の関係

変更調剤の判断を誤らないためには、基礎的医薬品というカテゴリーが持つ特殊な位置づけを正しく把握しておく必要があります。基礎的医薬品とは、薬価基準に長年収載され、臨床現場で広く汎用されているものの、採算性が厳しく製造維持が困難になりやすい医薬品を安定供給するために、薬価の下支えが行われている品目群です。

厚生労働省が公表する基礎的医薬品対象品目リストに収載されるには、「収載後25年以上経過」「広く一般に使用されている」「薬価が極めて低廉」などの厳格な要件を満たす必要があります。ここで注意すべきは、基礎的医薬品の中には「もともと先発医薬品だった品目（旧先発品）」と「もともと後発医薬品だった品目（旧後発品）」が混在している点です。

2026年10月から導入された長期収載品に対する選定療養制度において、基礎的医薬品は選定療養の対象から除外されています。患者に対して特別の料金（保険給付外の自己負担）が発生しないため、薬価差による経済的負担を気にすることなく、長年使い慣れた医薬品を継続して提供できる利点があります。