琵琶湖 花火 詐欺の被害が、2026年の今夏、過去例を見ない規模で急増している。滋賀県警や大会実行委員会のもとには「SNSで譲り受けた電子チケットが会場の専用ゲートで弾かれた」「有料観覧席のQRコードを読み込んでもエラーしか表示されない」といった被害相談が連日殺到。風光明媚な琵琶湖の夜空を彩る大輪の花火を楽しみにしていた観光客の思いを踏みにじる、悪質な犯罪が横行している。

2026年の琵琶湖大花火大会は、混雑緩和と安全対策の観点から会場周辺の無料観覧エリアがほぼ全廃され、全席事前予約の有料観覧席化が決定決定づけられた。入手困難度が跳ね上がった混迷に乗じる形で、巧妙化された琵琶湖 花火 詐欺の手口は年々悪質化しており、警察当局も異例の厳重警戒を呼びかけている。

「定価の10倍」で取引された偽チケット！X（旧Twitter）に潜む闇アカウントの手口

今回の詐欺騒動で最も多く報告されているのが、X（旧Twitter）やInstagramなどのSNSを舞台にしたチケットの個人間売買トラブルだ。定価5,000円から1万円程度のプレミアム観覧席チケットが、SNS上では「どうしても行けなくなった」「急な仕事で譲ります」といったもっともらしい理由とともに、1枚あたり5万円から8万円という高額で出品されている。

被害者の証言によると、購入希望者がDMを送ると、相手は身元証明として偽造された運転免許証の写真や、過去の取引実績とされるスクリーンショットを送信して安心させるという。指定されたPayPayや個人口座に送金した瞬間、アカウントは即座に削除され、連絡が一切取れなくなる。中には、加工画像で作られた偽のQRコードチケットを送りつけ、当日現地に到着してゲートを通過しようとして初めて詐欺に気づくという悲惨なケースも頻発している。

精巧すぎる「偽決済サイト」と個人情報流出のダブルパンチ

2026年の最新トレンドとして急浮上しているのが、大手プレイガイドや大会公式サイトを寸分違わず模倣した「フィッシング詐欺サイト」の存在だ。検索エンジンのスポンサー広告枠や、SNSの短縮URLから誘導されるケースが目立っている。

これらの偽サイトは、ドメイン名が公式と一文字違いであるなど非常に見分けがつきにくく、デザインも本物と瓜二つだ。被害者がチケット購入のためにクレジットカード情報や氏名、電話番号を入力すると、チケットが発行されないばかりか、カードの不正利用被害や暗号資産決済による即時送金を強要される事態へと発展している。一度流出した個人情報は名簿業者に転売され、別の詐欺被害の標的とされるリスクも極めて高い。