日本有数の巨大歓楽街・商業エリアとして昼夜を問わず人が行き交う新宿。その中でも伊勢丹や紀伊國屋書店が軒を連ね、ショッピング街としての性格が強い新宿三丁目エリアにおいて、多くのファンに親しまれていたパチンコホール「キコーナ新宿三丁目店」が営業の幕を下ろしてから年月が経過しました。

関西を本拠地としながら首都圏へ積極攻勢を仕掛けていた大手ホールチェーン「アンダーツリーグループ」の旗艦拠点のひとつだった同店は、なぜ撤退という重い決断を下さざるを得なかったのでしょうか。本記事では、当時の営業状況やネット上の口コミ、閉店に至った構造的な要因から、2026年最新の跡地動向、さらには巷で囁かれた営業再開の噂の真偽まで、関係者への取材知見や業界データを交えて徹底的に検証します。

• 要点1：キコーナ新宿三丁目店の撤退は、高額な家賃負担とパチンコ業界全体の構造転換（旧規則機撤去と設備更新費用）が重なった戦略的整理。
• 要点2：出玉評判や特定日の営業には熱心なファンがいた一方、地下・空中階を組み合わせた都市型店舗特有の集客効率の限界が露呈していた。
• 要点3：2026年現在、跡地は他業種テナントへの転換が進み、パチンコ店としての営業再開の可能性は完全に消滅している。

キコーナ新宿三丁目の電撃撤退｜突如として下された閉店決断の背景

アンダーツリー株式会社が運営する「キコーナ新宿三丁目店」の営業終了は、当時の新宿パチンコ勢力図に大きな衝撃を与えました。関西屈指のホール企業である同社が、東京随一の繁華街である新宿で拠点を維持することは、ブランド認知の観点からも極めて高いステータスを持っていたためです。

公式発表資料や当時の現地告知によると、店舗は一定の告知期間を経て営業を終了し、貯玉・貯メダルの精算窓口を設けたのちに完全撤退となりました。看板チェーンの撤退劇は、単なる1店舗の不採算処理にとどまらず、都心一等地におけるパチンコ店経営のビジネスモデルそのものが転換期を迎えたことを示す象徴的な出来事となりました。

競合ひしめく新宿駅東口・中央東口エリアから少し離れた新宿三丁目という立地は、百貨店やアパレルショップを訪れる一般客の流動が多い一方、純粋なパチンコ・スロット遊技を目的としたユーザーを呼び込むには、独自の動線確保と強烈な集客フックが不可欠なエリアでもありました。

撤退の真相を解剖｜新宿のパチンコ店閉店ラッシュと高額賃料の罠

業界の趨勢を振り返ると、同店の閉店は孤立した事象ではなく、新宿エリアを中心としたパチンコ店閉店ラッシュの潮流と完全に軌を一にしています。撤退を決定づけた要因として、主に3つの構造的問題が指摘されています。

第1に、都市型商業ビル特有の莫大な賃料負担です。新宿三丁目周辺の路面・駅近ビルは、坪単価が日本国内でもトップクラスに位置します。パチンコホールのような広いフロア面積を必要とする業態にとって、毎月発生する固定固定資産費・賃料は稼働率のわずかな低下が致命傷になりかねない構造でした。

第2に、旧規則機（5号機・CR機）の完全撤去と新規則機導入に伴う莫大な設備投資です。規則改定に伴い、全遊技機を計画的に新基準機（6号機・P機）へ入れ替える必要が生じ、ホールは数億円規模の機械代負担を強いられました。さらにその後のスマート遊技機（スマスロ・スマパチ）導入に向けた専用ユニット工事など、継続営業のための追加投資額が将来の回収見込みを大きく上回ると判断されたのです。

第3に、アンダーツリーグループの経営合理化戦略が挙げられます。同社は同時期、収益性の見込めるメガ店舗や郊外型大型ロードサイド店舗へ経営資源を集中させる「スクラップ＆ビルド戦略」を推進していました。空中階や地下フロアを含む中規模店舗を整理し、資本効率を最大化する経営判断が下されたことが、撤退の決定打となりました。