【2026年異変】なぜ今？トイレットペーパーが店頭から消えた理由と「物流崩壊」のリアル

トイレット ペーパー 買え ない――。そんな悲鳴が、2026年春、首都圏を中心としたSNS上で再び急増している。かつてのパンデミック時のデマ騒動とは異なり、今回の品薄はより深刻で、構造的な問題をはらんでいるようだ。仕事帰りにドラッグストアを3軒ハシゴしても、棚には「次回入荷未定」の紙が貼られているだけ。この異常事態の裏で、一体何が起きているのだろうか。

多くの消費者が「またデマによる買い占めか」と疑ったが、業界関係者は「今回は本質が違う」と口を揃える。実は、物流業界の深刻な人手不足と原材料費の高騰が限界に達した結果、都心部の一部店舗でトイレット ペーパー 買え ないという物理的な供給遅延が発生しているのだ。この問題は、一時的なパニックではなく、私たちの生活インフラが直面する構造改革の歪みを浮き彫りにしている。

2026年問題の本格化：物流網の「動脈硬化」が引き金に

最大の要因は、トラックドライバーの時間外労働規制が完全に定着したことによる「物流の停滞」だ。2026年から始まったこの規制は、2026年現在、現場に最も重いシワ寄せとなって現れている。特にトイレットペーパーのような「かさばる割に単価が低い」荷物は、運送業者にとって極めて効率が悪い。一度に運べる量が限られ、運賃も安いため、配送の優先順位が後回しにされがちなのだ。

「以前なら深夜配送や無理なシフトでカバーしていたが、今は法令遵守が徹底され、それができない」と、関東近郊の運送会社運行管理者は明かす。結果として、地方の工場から都市部の配送センター、そして店舗へと至るサプライチェーンのどこかで、日常的に「目詰まり」が起きている。

原材料「輸入パルプ」の高騰と円安のダブルパンチ

供給側の体力低下も無視できない。トイレットペーパーの原料となる輸入パルプの価格は、世界的な需要拡大と環境規制の強化によって高止まりしている。これに長引く円安が追い打ちをかけ、国内メーカーの採算は悪化の一途をたどる。

一部の中小メーカーでは、生産ラインを縮小せざるを得ない状況に追い込まれている。安価な再生紙ペーパーの供給量が減り、店頭に並ぶのは高価格帯のブランド品ばかり。消費者が「安いものから買おう」と殺到するため、結果として手頃な価格帯の棚から順に消えていくという現象が起きている。