市販の食パンやサクサクとしたクッキー、スナック菓子のパッケージ裏面を見たとき、「ショートニング」の文字に視線が止まり、不安を覚えた経験を持つ人は少なくありません。ネット上やSNSでは「食べるな危険」「食べるプラスチック」といった過激な言説が飛び交い、あたかも猛毒であるかのように語られる場面も散見されます。

菓子やパンの食感を劇的に向上させる万能油脂として重宝されてきたショートニングは、なぜこれほどまでに健康リスクを叫ばれるようになったのか。2026年現在の科学的エビデンス、海外と日本における法規制の差異、そして食品メーカーの最新の製造技術を徹底取材し、感情論を排した「本当のリスクと安全性」を客観的に解き明かします。

• 要点1：「体に悪い」と批判される根本原因は、製造時の水素添加によって生じるトランス脂肪酸による冠動脈性心疾患（心疾患）リスクの上昇にある。
• 要点2：欧米（米FDA・EU等）が部分水素添加油脂を事実上禁止・厳格規制する一方、日本の現行制度では使用上限規制はなく、食生活全体の摂取量の少なさを根拠に業界の自主的低減に委ねられている。
• 要点3：近年の国内大手メーカーは技術革新を進め、トランス脂肪酸を1％未満（あるいは0g表記可能水準）に抑えた「ノントランス脂肪酸ショートニング」への切り替えが主流化しており、「一律に危険」と決めつけるのは過去の情報に基づく誤解である。

【徹底解明】ショートニングはなぜ「体に悪い」「危険」と言われるのか？

ショートニングがこれほどまでに健康被害を警戒される最大の理由は、その製造過程で生成されるトランス脂肪酸の存在です。ショートニングとは、大豆油や綿実油、パーム油などの植物油に「水素添加（水素化）」を施し、常温で半固形（クリーミー）な状態に加工した純度100％の食用油脂を指します。無味無臭で酸化に強く、生地に混ぜるとグルテンの結合を程よく断ち切るため、焼き菓子を「サクサク（ショート）」に仕上げる特性を持ちます。

この水素添加の過程で、自然界にはわずかしか存在しない「トランス型」の二重結合を持つ脂肪酸（工業的トランス脂肪酸）が副産物として発生します。WHO（世界保健機関）や各国の保健機関が発表した膨大な疫学調査によって、トランス脂肪酸の過剰摂取は血中の悪玉（LDL）コレステロールを増加させるだけでなく、善玉（HDL）コレステロールを減少させるという二重の悪影響を及ぼすことが判明しました。

その結果、血管内壁のプラーク形成を促進し、心筋梗塞や狭心症などの冠動脈性心疾患リスクを有意に跳ね上げることが立証されています。さらに、慢性的な炎症反応の誘発、インスリン抵抗性の悪化に伴う2型糖尿病リスクの上昇、動脈硬化の進行など、多岐にわたる生活習慣病との相関が示されたことが、「体に悪い」「避けるべき油」と激しく糾弾される科学的根拠です。

【国際比較】海外の全面規制と日本における規制の現状

トランス脂肪酸に対するアプローチは、各国の食習慣や行政判断によって大きく二分されています。とりわけ欧米諸国では、法的な強制力を持った極めて厳しい規制が敷かれています。

米国食品医薬品局（FDA）は2015年に部分水素添加油脂（PHO）を「一般に安全と認められる（GRAS）」食品群から除外することを決定し、猶予期間を経て2018年以降、原則として食品への添加を全面禁止としました。欧州連合（EU）でも2026年より、食品に含まれる脂質100gあたりのトランス脂肪酸含有量を上限2g（2％）未満に制限する厳格な基準を適用しています。

一方で、日本の厚生労働省および内閣府食品安全委員会の見解は異なります。日本のショートニングを含むトランス脂肪酸の規制現状において、国による一律の使用禁止や含有量の上限値、義務的な表示義務は定められていません。

食品安全委員会の調査によると、日本人の平均的なトランス脂肪酸摂取量は総エネルギー摂取量の約0.3〜0.6％（1日あたり約0.7〜0.9g）にとどまっています。これはWHOが目標値として掲げる「総エネルギー摂取量の1％未満（成人1日あたり約2g未満）」を大きく下回っているため、通常の和食を中心とした食生活を送る限り、直ちに健康被害を招く水準ではないと判断されているためです。ただし、欧米型の食生活に偏り、ファストフードや市販の菓子パンを多量に常食する層では摂取量が1％を超えるリスクが指摘されており、個々人の食習慣による格差が課題となっています。