長征 7 号 aは、中国が南国の海南島・文昌衛星発射場から次々と打ち上げを重ねる最新鋭の中型液体ロケットであり、同国の静止軌道（GEO）進出を劇的に加速させている主力機だ。2026年に入り、その発射ペースはかつてない高水準に達した。高高度への重量物輸送に最適化されたこの機体は、通信や気象観測といったインフラ構築のみならず、防衛・安全保障の領域でも圧倒的な存在感を見せつけている。

かつて同国の高軌道打ち上げを長年支えてきた長征3号Bからの移行が本格化する中で、新型の長征 7 号 aが果たす役割は単なる機体の世代交代にとどまらない。地球高度約3万6,000キロの静止領域へ直接、最大7トン級の大型衛星を送り込む圧倒的な輸送力は、日本のH3ロケットや欧米の主力ロケットにとっても極めて深刻な競争圧力となりつつある。

文昌から放たれる静止軌道への「大型矢」：機体スペックの冷徹な事実

長征7号A（CZ-7A）の全高は約60メートル。ビルの20階に相当する巨大な円筒形ボディが、海南島の青空を切り裂く。ベースとなった標準型の長征7号に第3段推進系を追加・改良したこの機体は、まさに静止軌道投入のためだけに研ぎ澄まされた存在だ。

特筆すべきは、従来の中型ロケットを大きく超える静止遷移軌道（GTO）への打ち上げ能力だ。7トンに達する静止トランスファー能力は、大型化の一途をたどる次世代通信衛星や、マルチバンド観測機器を積んだ大型衛星を難なく希望の軌道へ送ることを意味する。南部の文昌発射場という赤道に近い低緯度から発射される地理的アドバンテージも相まって、燃料効率は極限まで高められている。

なぜ2026年の今、発射ペースが急加速しているのか？

背景にあるのは、中国が進める大規模な宇宙インフラの再構築だ。現在、北京当局は地球観測ネットワーク「高分計画」や、次世代の「北斗」測位衛星システムの高機能化、さらには独自の超大型通信コンステレーション構想を凄まじい速度で推進している。

これまで主力を担ってきた旧世代ロケットでは、年間数十本に及ぶ大型衛星の静止軌道投入要求に対応しきれなくなっていた。そこで白羽の矢が立ったのが、高い信頼性と量産性能を兼ね備えたこの機体だ。海南島の組立棟では、製造から打ち上げまでのサイクルが驚異的な短期間で回転している。