街頭での熱心な署名・寄付活動や、ニュースで報じられる過激な抗議アクションでその名を知られる「グリーンピース」。気候変動対策や海洋保護を訴える世界最大級の環境組織として認知される一方で、ネット上やメディアでは「過激派ではないか」「なぜそこまで批判されるのか」といった厳しい視線も向けられています。

さらに日常会話や検索エンジン上では、野菜の「えんどう豆（グリンピース）」と表記が混同されるケースも後を絶ちません。本稿では、国際環境NGOとしての基本構造から、捕鯨問題に代表される激しい抗議活動の背景、完全独立を標榜する資金源の内情、さらには豆類との違いや栄養面に至るまで、多角的な取材データと客観的事実に基づいて徹底検証します。

• 要点1：グリーンピースは1971年設立の国際環境NGOであり、政府や企業からの資金援助を一切受けず個人寄付のみで独立運営を行う。
• 要点2：「非暴力の直接行動」を掲げる一方で、捕鯨船への体当たりや文化財汚損トラブルなど急進的な手法が国際的な批判の火種となってきた。
• 要点3：野菜の「グリンピース（Green peas）」とは英語の語源・綴りともに全くの別物であり、支援・関与には活動方針の精査が不可欠である。

【組織の実態】国際環境NGOグリーンピースの歴史と基本構造

グリーンピース（Greenpeace）の原点は、1971年にカナダのバンクーバーで結成された反核・平和運動に遡ります。アメリカ軍によるアラスカ・アムチトカ島での地下核実験を阻止するため、活動家たちが老朽化した漁船に乗り込み、実験海域へと直接抗議航行を行ったことが活動の幕開けとなりました。「緑の地球（Green）」と「平和（Peace）」を結びつけた組織名は、環境保護と平和主義の融合を象徴しています。

現在、国際統括本部である「グリーンピース・インターナショナル」はオランダのアムステルダムに置かれ、世界55カ国以上の国と地域で300万人を超えるサポーターを擁する巨大組織へと成長しました。日本国内においては、1989年に一般社団法人「グリーンピース・ジャパン」が設立され、脱炭素社会の実現、プラスチック汚染防止、海洋生態系の保全などを軸に独自の調査・政策提言活動を展開しています。

活動の根幹にあるのは、独自の調査船（代表船「レインボー・ワリアー号」など）を用いた現場調査と、目撃証言をメディアを通じて世界中に発信する情報拡散力です。しかし、その知名度と影響力の拡大に伴い、抗議手法の過激さや組織のあり方をめぐる議論が世界各地で巻き起こることになります。

なぜ批判されるのか？捕鯨問題や過激な直接行動に見る決定的な理由

グリーンピースが日本国内をはじめ世界中で強い批判や警戒を受ける最大の要因は、「ダイレクト・アクション（直接行動）」と呼ばれる実力行使型のアピール手法にあります。組織側は「非暴力」を原則と主張しているものの、法的なグレーゾーンや違法行為スレスレの手段を辞さない姿勢が、しばしば社会的な反発を招いてきました。

象徴的なのが、日本の調査捕鯨に対する長年の妨害活動です。南極海などにおいて、環境保護を名目に調査捕鯨船への異常接近、体当たり、酪酸とみられる悪臭弾の投げ込みなどを敢行し、乗組員の安全を著しく脅かしたとして日本国内で激しい非難を浴びました。

さらに2008年には、調査捕鯨船員による鯨肉の私的持ち出し疑惑を告発する目的で、運送会社の配送所から鯨肉段ボール箱を無断で持ち去る事件が発生。関与したグリーンピース・ジャパンの活動家2名が建造物侵入および窃盗罪で逮捕・起訴され、最高裁判所で有罪判決が確定（懲役1年・執行猶予3年）する事態へと発展しました。この「鯨肉横領告発事件」は、目的のためなら違法手段を正当化するのかという法治国家における根源的な問いを突きつけ、同団体の社会的信用を大きく揺るがす契機となりました。

国際的にも、2014年にペルーで開催された国連気候変動枠組条約締約国会議（COP20）の際、世界遺産である「ナスカの地上絵」の保護区内に無断立ち入りし、巨大な抗議メッセージの黄色い布文字を設置して現地遺跡に足跡などの損害を与えた事件は、国際世論から猛烈なバッシングを受けました。こうした独善的とも受け取れる行動規範が、「環境過激派」や「エコ・テロリズム」と揶揄される決定的な理由となっています。